今、あらゆる産業において、AI×データ、IoTの活用などにより、新たなビジネスやサービスが立ち上がり、事業構造の変革が起こっています。こうした変革は、デジタルトランスフォーメーション（DX）と呼ばれ、どの企業においても重点経営課題として議論されています。DXは過去に起きた技術トレンドとは異なり、ICTを活用した新たな社会であるSociety5.0を実現するための手段として注目されています。
一般社団法人 日本経済団体連合会（以下 経団連）が発表した資料「Society5.0概要（※1）」には、「デジタル革新と多様な人々の想像・創造力の融合によって、社会の課題を解決し、価値を創造する社会」と定義されています。

多くの企業においてDXは、実証実験段階から実行段階へ移行しつつあります。DXには、「現場視点でビジネスを考える」、「利用者にとってのデータによる価値を考える」、「価値を生み出すデータを集約する」の三つの視点が重要です。
DXを推進する現場やソリューションを提供する組織など、DXへの関わり方によって、重視するスキルが異なります。
当社では、日立グループ内の多くの有識者と連携し、各社がこれまで蓄えてきた知見と、連携を通じて得られた現場の取り組み、ノウハウを融合して、DX研修体系として継続的に整備し提供しています。

DXを推進する会社・組織が取り扱う課題はさまざまで、時間・空間を含めた異なるレイヤーで分解・構成できます。
また、デジタル時代に合った個人・組織に変容させることも同時に必要となります。

いずれの課題に取り組む場合でも、取り扱う課題をデータで解いて、エコシステムを作りたいと想像することから始まります。その上で、業務、サービスなど、ビジネス（事業）としてどういう形になるか周囲の共感を得るような絵（ビッグピクチャ）を描き、データの利活用やデータ分析で解くビジネス課題として定義していきます。ある程度企画がまとまると、データの利活用やデータ分析に必要なデジタルデータを取得する、実際に分析、モデル化し、業務プロセスを変え、業務にモデルを組み込んでいくことで、DXは推進されます。

当社では、DXに必要なプロセス・タスクを整理・分類・体系化しています。また、こうしたDXの考え方やプロセスに沿って、必要な人財の育成・拡充をめざしています。

DX研修はLumada協創プロセス（※4）を軸に「課題分析」「仮説構築」「プロトタイピングと価値検証」をスコープにし、さらに「ビジネスデザイン」、「データサイエンス」、「テクノロジー」の観点でも整理した階層構造となっています。また、全体共通として、DXに必要なマインドセット、プロセス理解、マネジメントの領域を整理しています。

DX実現に必要なスキルは、解くべき課題を解ける状態にまで落とし込んで定義していくビジネスデザイン、データの力を解き放ち、課題解決に結びつけるデータサイエンス、課題解決のために必要な環境、機器などを設計・実装していくためのデジタルテクノロジーによって構成されています。この3要素はプロセスにおいて、必要の度合いは異なります。プロセス遂行上、コアとなる重要要素と参考となる要素に色分け、イメージしやすくしています。

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