今、あらゆる産業において、AI×データ、IoTの活用などにより、新たなビジネスやサービスが立ち上がり、事業構造の変革が起こっています。こうした変革は、デジタルトランスフォーメーション（DX）と呼ばれ、どの企業においても重点経営課題として議論されています。DXは過去に起きた技術トレンドとは異なり、ICTを活用した新たな社会であるSociety5.0を実現するための手段として注目されています。一般社団法人 日本経済団体連合会（以下 経団連）が発表した資料「Society5.0概要（※1）」には、「デジタル革新と多様な人々の想像・創造力の融合によって、社会の課題を解決し、価値を創造する社会」と定義されています。
働き方改革が進められる中、RPAを活用した業務改善への取り組みが注目されています。現状のRPAの活用は、定型業務の自動化が中心であり、データベースやExcel（CSV）ファイル、Webページの入出力といった構造化データを扱うことがほとんどです。今後のRPAは、「コグニティブ（認知）」をキーワードに、非構造化データ（手書きの請求書やPDFの発注書、電子メールの依頼など）をいかに処理していくかが求められています。
しかし、RPA 製品を実際に導入すると、「思ったように自動化ができていない」、「ロボット作成は意外と難しい」と感じることも少なくありません。このような問題に対応しながら組織内でRPAの活用を促進するためには、利用するユーザーのロボット開発をしっかりとサポートする必要があります。当社は2019年からRPA 製品トレーニングをスタートさせ、お客さまのニーズに合わせて多種類の製品に対応したコースを拡充しています。RPA 研修をご活用いただくことでロボット開発をサポートし、さらに今後の変化にご対応いただけるよう支援します。
データ分析やシステム移行のためにデータ統合を行う必要がありPentahoを導入することにしたが、「どう使ってよいかわからない」、「もっと効果的に短期間で修得できないか」...といったお悩みはありませんか？
当社では、BI（ Business Intelligence ）プラットフォームであるPentahoの研修として、データの加工・統合と、データの可視化・分析に利用する際の考え方やポイントを修得できる研修コースを取り揃えています。また、Pentahoの機能や操作を修得できるHitachi Vantara 社認定トレーニングコースもご提供していますので、ぜひご活用ください。
現在、ソフトウェア開発の手法として、アジャイル開発が脚光を浴び、その中でもスクラム開発が代表的な手法として広く知られています。日立講習会では、アジャイル開発関連コースのラインアップを充実し、コース体系を整備しました。アジャイル開発に従事するすべての方向けにはスクラム開発の基礎と実践について学ぶコース、プロジェクトリーダー／プロジェクトマネージャの方向けにはアジャイル開発におけるチーム運営コースをご提供しています。
また、新たに、スクラム開発のプロダクトオーナーを体験できるコースをご用意しました。
ぜひご活用ください。
昭和44年(1969年)以来、情報処理技術者試験は、個人や組織のITに関する知識・技術レベルの客観的な評価指標として、IT業界において広く認知されています。試験問題は教育的かつ実践的であり、ITの進歩に対応して良質な出題を確保するため、深い知見を有する約450名からなる試験委員が問題を作成しています。
また、ITの利活用や情報セキュリティ管理意識の向上を促進するため、IT利用者側の方々向けに「IPパスポート試験」「情報セキュリティマネジメント試験」も設けられています。
デジタル革新によってもたらされる人間中心の新たな社会。経団連はこれを「Society5.0-ともに創造する未来- 」として提言しています。(http://www.keidanren.or.jp/policy/2018/095.html)。
皆さまも日々の活動において、個人の生活や行政、産業構造、雇用など社会の在り方が大きく変わりつつあることを実感されていることでしょう。その推進においてカギを握るのは、データやAIなどの活用技術を何に役立てるかを含めた新時代のビジネスリテラシーです。当社では、この考え方に沿った人財育成を体系立ててご提供します。
2019年4月より、働き方改革関連法案が施行され、私たちの業務において、労働生産性を高めるための具体的施策の実行が待ったなしとなりました。日本生産性本部の調べによると、ここ数年の日本の労働生産性は、G7加盟国の中でも最下位です。なぜ懸命に業務に取り組んでも生産性が上がらないのでしょうか。
労働生産性を向上するためには、サービスの付加価値を高める一方で、それを生み出すための総コストは効率的に投入される必要があり、労働時間の改善も例外ではありません。長時間労働の要因の一つに、今までの働き方の習慣や、組織文化にとらわれてしまい、【迅速な意思の疎通】ができずに時間を無駄にしてしまっていることもあるようです。円滑なコミュニケーションによる、意思の疎通と判断のスピード向上を実現し、時間ロスを減らすことからはじめてみませんか。
コースのお申し込みから受講後までの流れや各種操作方法などについてご案内します。
