デジタル技術とデータを活用し、業務やビジネスそのものを変革する「デジタルトランスフォーメーション」。実世界のデータをIoTにより収集し、仮想空間のIoTサービスによるデータ処理や分析をフィードバックして付加価値を高める循環をつくる。データを可視化、予測、意思決定に昇華させ価値の発見をもたらす。まさにデータ駆動型でビジネスを革新することが求められています。
2018年11月に一般社団法人 日本経済団体連合会（以下 経団連）より「Society5.0」についての提言が発表されました。（http://www.keidanren.or.jp/policy/2018/095.html）
当社では、この考えにもとづき、Society5.0時代に必要となるビジネスリテラシーを身につけるための人財育成研修を体系立ててご提供します。
時代の変化に追随し対応していくためには、これまでのソフトウェア開発の方法を見直し変革していくことが必要です。現在、ソフトウェア開発の手法として、アジャイル開発が脚光を浴び、その中でもスクラム開発が代表的な手法として広く知られています。当社では、アジャイル/スクラム開発の最新技術動向を踏まえ、研修体系を整備しました。ぜひ、ご活用ください。
社会の変化や技術の高度化により、サイバー攻撃の対象も大きく拡大・変化しています。これまでは、企業の情報システムにある機密情報や個人情報などを狙ったものが多くありましたが、近年は、工場やプラントなどの制御システムへの攻撃も増加しています。
実際に世界では、イランの核施設が機能停止させられたり、ウクライナで大規模な停電が起こされており、日本でも、このようなサイバー攻撃を受ける可能性が高まっています。
このような状況の中、私たちはどのように対応していく必要があるでしょうか？サイバー攻撃に対応するために私たちが行う重要なことの1つに、セキュリティリスク分析があります。セキュリティリスク分析は、複数のリスクの中から、組織として「本当に対応が必要なものはどれか？」、「より優先的に対応すべきものはどれか？」を考える行為です。
このセキュリティリスク分析については、独立行政法人情報処理推進機構（以下 IPA）からガイドが公開されています。当社ではそのガイドを、効率的に、早く活用できるよう、事例を用いて学ぶコースをご用意しました。制御システムのセキュリティリスク管理を行う方、重要インフラのセキュリティに関わる方のスキル向上に、ぜひご活用ください。
2019年4月より、働き方改革関連法案が施行されました。しかしそれらの法案は、労働時間短縮を目的としたものが多く、ビジネスパーソンの業務負荷を直接的に減らすものではありません。
公益財団法人 日本生産性本部の調べによると、昨年の日本の労働生産性は、G7加盟国の中でも最下位です。
なぜ懸命に業務に取り組んでも生産性が上がらないと言われているのでしょうか。今までの働き方の習慣や、組織文化にとらわれてしまい、【迅速な意思決定】ができずに、時間を無駄にしてしまっていることも一つの要因になっているようです。決断のスピードを上げ、時間ロスを減らし、生産性を向上させてみませんか。
コースのお申し込みから受講後までの流れや各種操作方法などについてご案内します。
