働き方改革を支援する人財育成

「長時間労働の是正」や「時短」に関心が集まりがちな"働き方改革"。

労働集約型から知識集約型への移行の遅れ、採用難や定着率の低止まり、管理職やプロジェクトマネジャーな どの責任ある役割を避ける若手社員の増加、社会問題化している過労死・過労自殺、身近に起きているメンタル不全など、職場が過度なストレスを抱えたままでは変革は進みません。

企業が社員に働きやすさを提供し、能力発揮や価値創出を促していくことが本質的な取り組みです。

当社は、御社の"働き方改革"推進を人財育成でご支援します。

働き方改革を効果的に支援する人財育成とは

WHO^（※）では、働く人の心の健康の定義を「個人の持つ能力を発揮し、生活のストレスに対処でき、生産的で充実して働くことができ、地域にも貢献できる状態」としています。つまり、"ワーク" も"ライフ"も充実した、"働きやすく、働きがいがあり、仕事にポジティブ"な状態であるワーク・エンゲージメントが重視されています。

企業には、経営方針を見直し、雇用の制度や慣行を変えていくと同時に、従業員の生産性とワーク・エンゲージメントの両方を向上させていく方策が求められています。この両面に効果的にアプローチしていく最適な方法が人財育成なのです。

（※） WHO ： 世界保健機関

生産性とワーク・エンゲージメントの関係

生産性とワーク・エンゲージメントは、ちょうど建物と土台の関係にあたります。

働く人にとって、不安定な心理を招くさまざまな要因が、現代社会には渦巻いています。ワーク・エンゲージメントは、従業員の仕事に対するポジティブで充実した心理状態を指す概念であり、心身が健康な職場の基礎や土台として機能します。

また、ネガティブな心理状態の人に、イノベーティブな思考や積極的な行動を喚起することは非常に困難です。環境変化や新しい取組みを受容できるのは、自立的で前向きなワーク・エンゲージメントが高い従業員です。

取り組み施策の検討例

生産性の向上とワーク・エンゲージメントの向上を実現するために、組織（会社）・職場（部門）・個人のそれぞれのレベルで取り組む施策（項目）を検討した例が以下の表です。

人財育成で働き方改革の推進を支援するには、従業員のワーク・エンゲージメントと生産性との両面の向上に対して、効果的にアプローチすることがポイントです。

日立講習会では、これらの施策に対応するコースをご用意しています。

（※1） 「オーダー専用」コースは、お客様個別のご注文に対応して実施させていただく研修です。
（※2） 斜体で記載した研修は、職場ぐるみ研修または階層別研修として実施することをお薦めします。より高い効果を見込むことができます。

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