AIやIoTなどのデジタル技術が進展し、新しい製品やサービスが次々と生まれ、データやデジタル技術などをビジネスに活用する動きが活発化しています。そうした中、多くの企業で社内プロセスにあるアナログデータをデジタルデータに変換したり、デジタル技術を用い 、業務の一部を自動化したりするなどの、部分的な施策も進められています。

中でも注目を集めているのが、DX（デジタルトランスフォーメーション）です。DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、デジタル技術やデータを利活用することで、自社製品やサービス、ビジネスモデル、さらには企業の組織風土・文化までをも大きく変革する一連の取り組みを意味します。

リアルなものづくりとデジタル技術を組み合わせて急成長を遂げる、GAFA（※）のような世界的企業が存在感を増していますが、既存のものづくり企業もこうした動向に乗り遅れては、今後の成長は見込めません。データの利活用などを軸とした企業への転換が必要になっています。

では、そうしたDXの推進に向けて、いかなる組織・人財が求められているでしょうか。多くの企業が専門部署としての「DX推進室」を設置したり、専門人財の確保・育成を推進するなどしています。もちろん、このような取り組みも重要ですが、企業そのものがDXの方向へ大きく舵を切るためには、特定の部門や職種だけでなく、全従業員がDX を自分事として捉え、自らの業務に適用していくことが重要になっており、そのための人財育成が求められています。

企業がDX を進める上で「課題」との向き合い方が大切になっています。課題とは「今、世の中に不足している価値」、いわばビジネスのタネです。

たとえば1980 年代、課題は誰の目にも見える形で存在していました。その課題を技術開発で解決し、新しい製品を市場に出すことで、企業は成長してきました。ところが、現在は技術やモノが世の中にあふれている一方、何が課題であるのかが見えにくくなっています。

では世の中から課題がなくなっているのかというと、そんなことはありません。デジタル技術を必要とした潜在的なニーズはいたるところに存在します。実際、プロセスの効率を向上させる「業務改善」、既存ビジネスにおけるプロセスを改革する「プロセスイノベーション」、既存ビジネスモデルで顧客価値を向上させる「プロダクトイノベーション」、今までにはないビジネスモデルを0 から作り出す「ビジネスモデルイノベーション」など、企業が抱える課題は無数にあるのです。

世の中に足りないものは何か、それはデジタル技術で解決できるものか、あるいは解決すべきものなのかと思考を巡らせ、課題解決を実行に移せる人こそDXに必要な人財であると、当社は考えます。

課題を見つけデジタル技術による解決策を見出しDX化する、そのプロセスをより効果的に進めるために、どのようなスキルを身につけるべきでしょうか。

従業員がDXを自らの業務で適用できるようにするために、日立アカデミーでは事例を汎化・テンプレート化し、デジタル推進の着想・計画に生かすことを重視しています。デジタル技術を活用した多くの解決方法を学ぶことで、DXに対するイメージを喚起しやすくするためです。ただし、いくら事例をケーススタディとして学んでも、その事例を自分の業務にそのまま適用できるわけではありません。前提となる条件が異なるからです。そこで、事例をパターン化（汎化）して理解することが大切になります。ここで力を発揮するのが、当社オリジナルの「テンプレート」です。

学習者はテンプレートを穴埋めしながら、どうすれば自分の業務に適用できるかを考えます。これを繰り返すことで、適用パターンを多く学び、自分の課題に照らして着想することができるようになります。

ビッグデータ、データサイエンス、DXなどのこの10年間で出てきたトレンドに対して、世の中の教育は技術修得を中心としたものが主流でした。技術教育ももちろん重要かつ大切ですが、日立アカデミーがめざしているのはこのように、利活用側の観点を大事にした実効性の高い学習です。

ここまで述べてきたような課題との向き合い方や、デジタル技術による解決策の着想、着想に必要なDX の基礎知識は、IT部門やDX推進部門などスキルやデジタル技術に長けた専門部署だけに必要なものではありません。

専門部署（IT部門やDX推進部門）は、解決に対する具体策を考え、プランを立てることはできますが、暗黙知化されている現場固有の課題を見出すことはできません。課題を発見できるのは、ビジネスの現場を担う従業員です。

時代が求めるニーズは何なのか。それはデジタル技術で解決できるものなのか。そうした課題を日々の業務を通じて見つけ出し、解決のための道筋を考える。そして、その従業員が見つけてきた課題を新たな製品やサービスの開発などに結びつける。そのうえでも、現場部門と専門部署の協働が欠かせません。その際、重要になってくるのが、DXに関するリテラシー教育です。現場部門の全従業員がDXの共通理解・知識を身につけることで、両部門が効果的に連携し、企業のDX化が急速に推し進められるのです。

DXを推進するために必要な人財育成としての手段は多岐に渡ります。日立アカデミーでは、DXを自分事として捉えられる「リテラシー」、担当業務に応じた対応力を強化する「基礎スキル」、そしてデジタル技術を活用し、ビジネス上の課題解決を具体的な施策として推進できる「プロ化」の、3層でのDX人財育成が必要だと考えています。この階層構造に基づき、日立グループでも当初はプロ化の育成から始め、やがてベーシック研修を拡大し、2020年以降はリテラシー研修を展開・推進しています。その中でもリテラシー研修の対象はグループの全従業員。ここまで規模の大きいDX教育を進めている例は、国内ではほとんどありません。

https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/02318/

日立グループでの実績、経験、ノウハウを盛り込んだ「DXリテラシー研修」を、当社のオープン研修（日立講習会）でも受講できるようにご用意しました。すべてe ラーニング形式の研修です。

「DXリテラシー研修」は、単にDXの技術や基礎素養を身につけるだけではなく、学習者がDX推進のために自律的に行動し、かつ企業がDX組織にステップアップすることをコンセプトに据えています。中でも、特に重視していることの一つが、「マインドセット」です。世界で起きている課題を「誰かが何とかしてくれる」と受け身の姿勢で待つのではなく、「自分が解決する問題」と捉えられるようにするためにも、学習者はまずDXの共通定義を学びます。そのうえで、自らの業務への適用を考え、かつ自ら計画立案まで行えるよう、「スキル」の強化もめざします。

また、学習者がつまずきやすいポイントを学習プロセスごとに整理し、うまく乗り越えられるよう、次へのステップを後押しする設計にしている点も特徴です。さらに、着想を促すテンプレート、実行計画を作成するためのワークシートなど、教材も充実しています。

レクチャーによる知識の習得にとどまらず、ワークを伴いながら、実際にアイデア着想の方法、実行プロセスを学ぶことができるほか、デジタルのトレンドの理解から、ワークショップを通じた体感、実践までをカバーした、実務に役立つ研修内容となっています。

学習ロードマップは、
・DXの共通定義を持つ（ステップ1）
・自分の業務への適用を考えられるようにする（ステップ2）
・適用に向けた検討作業の進め方を理解し、実行計画を立てる（ステップ3）
・立案した適用計画・実行計画を実行に移すためのスキルを習得する（ステップ4）
の4ステップで成り立っています。

これら4ステップ全体で1つのパッケージが構成されますが、受講者の状況・ニーズに合わせて、必要なステップのみを学ぶことも可能です。